出生前診断のこころえ それは真剣に赤ちゃんを想う夫婦の証 » 出生前診断は受けるべきか…みんなの意見 » みんなの受ける割合

みんなの受ける割合

出生前診断はどのくらいの人が受けているのでしょうか。国内での出生前診断の実施件数や、NIPT、羊水検査、母体血清マーカー検査、絨毛検査それぞれについて増加の推移をまとめました。高齢出産の4分の1ほどが何かしらの出生前診断を受けているという結果になっています。

高齢出産の4人に1人が受けている

国内での実施件数はどんどん増えてきている出生前診断。2006年では3万件ほどだったのに対し、2016年には7万件ほどの人が受けていて、10年間で2.4倍に急増しました。35歳以上の高齢出産と言われる人に限ると、4分の1ほどが受けている計算になります。

ダウン症児の出生率は母体が20歳で1667分の1、30歳で952分の1、40歳で106分の1、45歳では30分の1と言われています。出生前診断を受ける人は20代でもいますが、ダウン症児出生率の上がる30代、40代の方がより多くなっています。

(参照元:毎日新聞|出生前診断、10年で2.4倍 35歳以上で25% 16年7万件

出生前診断の増加の推移

出生前診断の歴史は1960年代の羊水検査から始まり、その後1990年代には妊婦の血液から異常のある確率が推計できるようになました。そして2013年にはNIPTが登場しました。

NIPTは登場した2013年には5千件ほどでしたが2016年には1万3千件ほどになり、3年の間に2倍以上増えました。

羊水検査は1998年には1万件ほどだったのが2013年には2万件近くになり、NIPTが増加してきた2016年には少し減って1万8千件ほどの件数になっています。

母体血清マーカー検査については1998年は2万件を超えていましたが、2001年頃一度1万5千件まで減り、その後右肩上がりで増えて2016年では3万5千件ほどまでになりました。

絨毛検査は2019年頃に登場し、当初は0に近かったですが少しずつ増え始めて2016年では2千件ほどになっています。

(参照元:朝日新聞|命の選別か、女性の生殖の権利か 出生前診断のあり方は

受ける人が増えている出生前診断

出生前診断をする人は近年増えていて、高齢出産の4分の1が受けているという結果になりました。母体血清マーカー検査は血液検査なので、費用も安くて受けている人が多いようです。

NIPTは、登場からあっという間に実施件数を増やしていますね。絨毛検査は実施可能な施設が限られている関係もあり、件数は少なめです。

出生前診断を受けるか受けないか非常に悩ましい問題ではありますが、出生前診断は赤ちゃんと真剣に向き合っている証拠でもあります。実際に出生前診断を受けた人のインタビューを見てみましょう。

【出生前診断情報】受けたいと考えている妊婦は年間17万人

国立成育医療研究センターと、ある大学病院の周産期医療センターの出生前診断受検率から、出生前診断を希望する妊婦さんは年間17万人いるであろうことがわかりました。

これは年間約90万人の妊婦さんのうち、34歳以下の妊婦さん(63万人)の15%、35歳以上の妊婦さん(27万人)の30%が希望するとして計算されています。しかしこれは最低ラインの見積もりで、実際にはもっと多くの妊婦さんが診断を希望しているだろうと考えられています。

実際の出生前検査人数は?

参考として昭和大学病院の例を挙げてみましょう。昭和大学の総合周産期医療センターでは、2018年に妊娠初期の出生前診断を受検した妊婦さんは全体の36.4%いました。

この割合をそのまま全国数に換算すると、約32万人ということになります。もちろん昭和医科大は総合周産期医療センターのため、国内動向をそのまま反映したものではありません。しかし、これだけ多くの妊婦さんが出生前診断を希望しているのは事実です。

ちなみに昭和大学病院で出生前診断を受検した方のうち、NIPTを受けたのは164名(出生前診断受検者の40.7%)、母体血清マーカー検査+超音波検査のコンバインドテストを受けたのが166名(40.2%)、羊水検査は32名(8.1%)となっています。

NIPTとコンバインドテストの受検者がほとんど同人数なのは、昭和大学病院が認可病院のためNIPT受検対象者に条件(35歳以上の妊婦対象など)があること、そしてコンバインドテストの検査費用は約3万円と他の検査と比べて安いために、NIPTを受けたくてもコンバインドテストのほうに流れているとされています。

今後の見通し

2019年に日本産科婦人科学会は、スマートフォンアプリを通して妊婦さんにNIPT検査についてのアンケートを実施しました。その結果、8割以上の方がNIPTの検査対象範囲を広げてほしいという希望があることがわかりました。

医師会で認可されている医療機関では、分娩予定日に35歳以上であること、過去に染色体異常を持つ胎児を妊娠した経験がある、などの検査対象条件があります。もともとこの対象条件にはNIPT検査の精度・感度の臨床データを集める目的があり、現在その評価は十分にされていると考えられています。

NIPTは今後年齢制限などの条件が緩和される可能性もあり、検査希望者はもっと増えるかもしれません。ただその場合でも、出生前診断の意義や内容の吟味を十分に考慮し、遺伝カウンセリングを行っている医療機関で受検するのが望ましいでしょう。

※参考:m3.com「出生前診断を希望する妊婦は年間17万人【大胆予測!令和の医療◆産婦人科編】」https://www.m3.com/open/clinical/news/article/723647/